株式会社省電舎
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  プレスリリース
  省電舎の省エネソリューションは、これまでに多くの新聞･雑誌で紹介されています。
 
新聞記事
             
■ ２００５年 １０月 ７日   省電舎が、第３回「デロイト　トウシュ　トーマツ　日本テクノロジー　Fast５０」にて受賞！
           
新聞記事
             
■ ２００７年 ９月 ５日   空調タイムス　独自商品とエンジ力　現場と向き合い省エネを
■ ２００７年 ５月 １５日   日経金融新聞　　省電舎上場来初の半期黒字　06年9月ー3月経常益４０００万円
■ ２００７年 １月 ２６日   日経産業新聞　プラズマ溶融炉　ロシア技術利用　省電舎など、国内で展開
■ ２００７年 １月 １１日   日経産業新聞　グアムで省エネ事業　省電舎来月にも支店開設
■ ２００６年 １２月 ５日   沖縄タイムス　県がＥＳＣＯ事業導入　省エネ2割、ＣＯ２３％削減
■ ２００６年 ９月 ６日   空調タイムス　省電舎　総合改修提案で実効も顕著　グループ並列でシナジー効果
■ ２００６年 ６月 ２８日   日刊工業新聞　省エネ支援サービス（ＥＳＣＯ）江戸川区から受注内定　１５公共施設、空調中心　自治体プロで最大件数
■ ２００６年 ５月 ２４日   日本経済新聞　官公庁の省エネで提携
■ ２００６年 ５月 １７日   環境新聞　省電舎　エネルギーの地平を切り拓く人　省電舎社長中村健治氏　リサイクルワンと資本提携
■ ２００６年 ４月 ２６日   環境新聞　省電舎　風力発電機リユース
■ ２００６年 ２月 １４日   日本経済新聞　ＮＴＴ系にＯＥＭ供給　省電舎、安定器など５種類
■ ２００６年 １月 １８日   日本経済新聞　水量制御できるトイレの洗浄器　省電舎が販売
■ ２００５年 １２月 １５日   日経産業新聞　省電舎、商いを伴い上昇
■ ２００５年 １２月 １４日   日経産業新聞　産業処理費削減を指南　省電舎とリサイクルワン　専門家派遣し調査
■ ２００５年 １１月 １６日   日経産業新聞　省電舎　東京サポート社を買収　省エネ 関連の販路拡大
■ ２００５年 １１月 １１日   日刊食料新聞　青果・花き版　「エコカーロ」お披露目 　カートリッジ式電動車
■ ２００５年 １１月 １４日   日刊食料新聞　「エコカーロ」新登場　省電舎カートリッジ式で
■ ２００５年 １１月 １１日   日刊食料新聞　青果・花き版　「エコカーロ」お披露目　カートリッジ式電動車
■ ２００５年 １１月 １１日   日経産業新聞　中国の日系企業に省エネ製品を販売　省電舎
■ ２００５年 ９月 ２８日   日本経済新聞　家庭向け本格販売　省電舎、まず電力測定器
■ ２００５年 ９月 １日   ガスエネルギー新聞(週刊)　拡大するESCOビジネス　省エネ機器を独自開発　開拓余地大きい運輸部門にも照準
■ ２００５年 ８月 ２4日   日本経済新聞　VBが主役 市場を拓く 技術生かす体制カギ 広がる省エネ支援
  ２００５年 ８月 ２日   日本経済新聞(夕刊)　スポットライト　省エネの総合企業目指す
■ ２００５年 ７月 １１日   週刊ビル経営　照明器具リニューアルのススメ
■ ２００５年 ６月 ４日  
日本経済新聞　新興企業成長力を探る　受注増、収益の安定化課題。
  省エネルギー支援サービスの省電舎が業績を伸ばしている。企業の環境意識の高まりが追い風となり、
電気や水道の使用量削減を提案する同社の受注が拡大しているからだ。
■ ２００５年 ５月 １７日  
日本経済新聞　蛍光灯の照度 自動的に調節　省電舎が安定器
  蛍光灯の照度を調節できる安定器を販売する。人の有無や部屋の明るさを検知し、自動的に照度を調節する。
朝日新聞とれんどサーチ　節約できて地球もキレイに
         
■ ２００５年 ５月 １５日  
■ ２００５年 ５月 １０日   日刊工業新聞　バイオガスネット構築へ
■ ２００５年 ５月 ３日   日本経済新聞　省電舎　都の規制受け　卸売市場向けの電動運搬車販売
■ ２００５年 ２月 ２５日   建設通信新聞　省電舎　水いらぬ小便器「ウォーターフリー」　匂いなく、上下水道節約
■ ２００５年 ２月 ２１日   日本経済新聞(夕刊)　ニューフェース診断　マザーズ　企業向け省エネ支援事業
■ ２００５年 ２月 １６日   日本経済新聞　省エネ支援に商機探る　新興企業、議定書発効にらむ省電舎　社員増やし新製品
■ ２００５年 ２月 ２８日   週刊ビル経営　ESCO方式でイニシャルコストを低減　水を使わない男性用小便器ウォーターフリーが好調
■ ２００５年 １月 ７日   フジサンケイビジネスアイエスコ専門業者で初の上場
■ ２００５年 １月 ５日   国際ホテル旅館　H16年12月　東証マザーズに株式上場　ESCO事業認知拡大目指す
■ ２００４年 １２月 ８日   日本経済新聞　新規公開株の横顔　企業向け省エネ支援
■ ２００４年 １２月 １日   日本証券新聞　省電舎　ビル・工場の省エネ策提供
■ ２００４年 ７月 ４日   日本工業新聞 省電舎（下）　小型水力発電も手掛ける 電気から建築まで技術陣が武器
■ ２００４年 ６月 ２７日   日本工業新聞 省電舎（上）　「ＥＳＣＯ」のパイオニア　省エネプランから機器開発まで
■ ２００４年 ５月 １６日   ニッキン 独自の商品開発に期待
■ ２００４年 ４月 ７日   日経産業新聞・東京 新エネで発電代行　省電舎、小水力・風力を利用
■ ２００４年 ２月 ２８日   日本経済新聞・夕刊 グリーン通信 トイレに流す水を省こう
■ ２００４年 ２月 ２６日   空調タイムス 培ったノウハウで信頼へ　自社開発「エコステップ」などで差別化
■ ２００４年 ２月 １９日   日経産業新聞・東京 「談話室」欄　 節水で温暖化防止を
■ ２００４年 ２月 １６日   日経産業新聞・佐賀 節水効果を期待　無水トイレ導入　佐賀市が試験的に
■ ２００４年 ２月 １６日   日経産業新聞・東京 洗浄不要の男性用トイレ
■ ２００４年 ２月 ５日   読売新聞「いずみ」欄 水入らずとは！？
■ ２００４年 １月 ３１日   日経産業新聞・東京 「談話室」欄　ブランド浸透に力
■ ２００４年 １月 １７日   日経産業新聞 待機電力を自動的に削減　省電舎がコンセントタップ
■ ２００４年 １月 １５日   日経産業新聞・東京 省エネ支援の省電舎　太陽光発電システム参入　ソニー系から受注　新エネ事業参入
■ ２００４年 １月 ８日   日経産業新聞・東京 省電舎、量販店でも販売　コンセントなど３製品
 
雑誌記事  
           
■ ２００８年 ４月   日経ＢＰ社発行「日経エコロジー」5月号＜Trend & News＞で紹介されました。
■ ２００８年 ３月   株式会社ベンチャーリンク発行「月刊ベンチャーリンク」3月号＜無駄を省けば客も自分も得をする＞で紹介されました。
■ ２００７年 10月   環境新聞社発行・連載ブックレットシリーズ３「エネルギーの地平を切り拓く５０人」（定価1000円税抜き）にて、中村社長が紹介されました。
■ ２００７年 10月   月刊「配管技術」10月号にて＜ESCO事業における配管保温技術＞～蒸気配管の露出部や生産機器のヒータ部などに取り付け、
熱エネルギ－の削減を実現！～の執筆が掲載されました。
■ ２００７年 ９月   月刊「建築設備と配管工事」9月号にて＜厨房給排気制御による省エネルギー＞の執筆が掲載されました。
■ ２００７年 ８月   月刊誌「用水と廃水」8月号にて＜無水式小便器の導入による生活用水量の削減効果と適用可能性＞の執筆が掲載されました。
■ ２００７年 ８月   月刊誌「環境ビジネス」８月号にて、　ＥＳＣＯ事業　“企業に継続的なＣＯ2削減が義務付けられる中、ＥＳＣＯ事業の市場は拡大へ”　で
紹介されました。
■ ２００７年 ５月   隔月刊誌「アース・ガーディアン」５月号にて省電舎のESCO実績が掲載されました。
■ ２００７年 ３月   隔月発行誌「オルタナ」（http://www.alterna.co.jp)創刊号にて弊社製品男性用無水小便器＜ウォーターフリー＞が紹介されました。
■ ２００７年 １月   株式会社エコヒルズ殿ＨＰ内「ＣＳＲ環境インタビュー」（http://ecohills.com/pub/csr/）にて中村社長が紹介されました。
■ ２００６年 ２月   ケイブン出版　松浦利幸著　ベンチャー独立宣言Ⅳ　日本を買えるアントレプレナー
エネルギー・サービス（ＥＳＣＯ）専業で初の上場　アイデアとノウハウで難局を打破し成長　省電舎 社長 中村健治
■ ２００６年 ２月   資源環境対策　２月号　節水による事業実現の可能性
■ ２００６年 １月   （財）経済産業調査会発行　ＰＩＥＴＩ　ＬＥＴＴＥＲ（リーチレター）　第１回エクセレントカンパニー
■ ２００５年 11月   月刊下水道　12月号　ニュースアットランダム　無水小便器の販売が好調
■ ２００５年 10月   高圧ガス協会発行：月刊誌「高圧ガス」１０月号内＜クローズアップ・中村健治＞好奇心を原動力に、未開拓地を切り開く
■ ２００５年 11月   環境ビジネス１１月号　ＥＳＣＯ専業として上場一番乗り！
自社製品を武器に”省エネの王道”を進む
■ ２００５年 ７月   週刊ビル経営　照明器具リニューアルのススメ。設置から10年が点検・交換の目安。
劣化すれば発煙事故などトラブルが急増。 エコステップ/切替機能付きインバータ　最大で50％の省エネ可能。
■ ２００５年 ７月   日経トレンディ　　２００５年８月号　京都議定書発効で注目を集める
離陸する温暖化対策ビジネス
■ ２００５年 ６月   エネルギーフォーラム2005年6月号：本誌が選んだ有力ESCO事業者の戦略と展望パートⅠ
独立系ベンチャーの強みを生かしESCOの深化を目指す
議定書発効でビジネスチャンス拡大
省エネ製品を自社で開発
ESCOを中心に周辺分野にも進出
■ ２００５年 ３月   週刊ダイヤモンド3月5日号：起・業・人　中村健治　環境経営の高まりを追い風に省エネ事業拡大を夢見て燃える発明者魂/5年で年商100億狙い省エネといえば省電舎と言わせてみせる
■ ２００３年 ８月   環境ビジネス８月号 （協賛広告）座談会：経済産業省省エネルギー対策課長佐藤氏・東電省エネルギー推進グループ課長
田中氏・東京ガス都市エネルギーサービス部長永井氏・中村健治
■ ２００３年 ４月   環境＆ビジネス 消費者向けに省エネ機器を次々に開発
■ ２００３年 １月   環境＆ビジネス ＥＳＣＯではパイオニア的存在 トータルなプラン実践と省エネ機器の開発販売

 
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